FY2025_決算報告書

ナクシス株式会社 連結財務諸表 自 2025年1月1日 至 2025年12月31日 （単位：百万円） 流動資産 流動負債 現金及び預金 買掛金 受取手形 短期借入金 売掛金 一年内返済長期借入金 棚卸資産 短期リース債務 短期貸付金 預り金 その他 未払税金 貸倒引当金 その他未払金 固定資産 未払費用 有形固定資産 賞与引当金 建物 その他 建物付属設備 構築物 固定負債 機械装置 長期借入金 車両運搬具 リース債務 工具器具備品 カントリーリスク引当金 土地 繰延税金負債 リース資産 退職給付に係る負債 建設仮勘定 役員退職慰労金引当金 無形固定資産 その他 ソフトウェア 投資その他の資産 投資有価証券 長期前払費用 繰延税金資産 その他 株主資本 資本金 資本剰余金 利益剰余金 その他の包括利益累計額 連結貸借対照表 （2025年12月31日現在) 2,910 319 449 56 479 119 1,304 327 科 目 科 目 （ 資 産 の 部 ） 10,887 119 （ 負 債 の 部 ） 金 額 金 額 11,006 192 111 147 342 88 294 161 166 255 3,952 14,839 2,942 30 2 891 3,833 891 負 債 合 計 2,530 940 5 538 4,098 2,108 6,908 2,447 2,892 13 358 5,638 203 3,056 △ 6 1,285 10 700 893 0 205 458 3 526 3 63 資 産 合 計 負債・純資産合計 純 資 産 合 計 （ 純 資 産 の 部 ） 14,839 為替換算調整勘定 （単位：百万円） 売上高 売上原価 売上総利益 販売費及び一般管理費 営業利益 営業外収益 受取利息 為替差損益 持分法投資損益 その他 営業外費用 支払利息 為替差損益 その他 経常利益 特別利益 固定資産売却益 その他 特別損失 固定資産処分損 その他特別損失 税金等調整前当期純利益 法人税、住民税及び事業税 法人税等調整額 当期純利益 非支配株主に帰属する当期純利益 親会社株主に帰属する当期純利益 ー 980 連結損益計算書 （自2025年1月1日 至2025年12月31日） 788 82 132 11 58 36 204 6 186 165 55 275 1 980 1,850 192 166 2,171 870 238 533 1,875 3,251 科 目 金 額 18,678 13,256 5,422 連結株主資本等変動計算書 （自2025年1月1日 至2025年12月31日） （単位：百万円） その他の包括利益累計額 2024年12月末残高 30 2 1,930 1,962 700 2,662 当期変動額 新株発行 - - 剰余金の配当 - - 980 980 980 株主資本以外の項目（純額） - - 191 191 当期変動額合計 - - 980 980 191 1,171 2025年12月末残高 30 2 2,910 2,942 891 3,833 親会社に帰属する 当期純利益 純資産合計 資本金 株主資本合計 為替換算調整勘定 資本剰余金 利益剰余金 株 主 資 本 １．株式会社の現況に関する事項 １－１．事業の経過及びその成果 １－２．資金調達等についての状況 （１）資金調達 報告すべき重要な資金調達はございません。 （２）設備投資 報告すべき重要な設備投資はございません。 １－３．直前三連結会計年度の財産及び損益の状況 １－４．対処すべき課題 （１）新規市場の開拓 （２）優秀な人材の確保と育成 （３）サプライヤーとの関係強化 （４）資産や設備の有効活用 １－５．主要な事業内容 アパレル副資材のデザインから製造・販売 経常利益については、円安の影響による決済に係る為替予約との差益の増加はあったものの、2024年 度と比べ、期首から期末への為替変動が緩やかだったため外貨資産の期末評価損益が小さくなり、 18.7億円と前連結会計年度比18.4％の減少となりました。 当連結会計年度（2025年１月１日～2025年12月31日）における国内景気は、雇用及び所得環境が改 善し、先行きについても緩やかな回復基調が続くものと考えられます。世界経済においては米国の関 税政策の影響や、中国経済の停滞、中東やロシア・ウクライナ情勢等の地政学リスクもあり先行きは 引き続き不透明な状態が続くものと認識しております。 当社グループにおいては、当連結会計年度に策定した中期経営計画のもと、昨今の急変動する為替 の影響に耐えうる利益重視体制の構築、人材においては若い人材の確保及び次世代幹部候補の育成を 更に推進してまいります。このような状況の中、当連結会計年度における当社グループの業績は以下 のとおりとなりました。 第62期 当連結会計年度 186.8 9.8 16.9 148.4 38.3 連結売上高については、主に顧客要因による受注の減少および、2024年度が好調だったことが起因 し、186.8億円と前連結会計年度比7.7％の減少となりました。 営業損益については、生産効率化による売上総利益率の改善等により、21.7億円と前連結会計年度比 0.2％の減少となりました。 4.7 145.3 26.6 9.0 5.4 9.4 127.2 10.7 総資産（億円） 純資産（億円） 15.3 26.4 131.6 133.9 事業報告書 自2025年1月1日 至2025年12月31日 親会社株主に帰属する当期純利益については、中国拠点の工場移転に関する費用や旧工場の売却益等 が発生し、9.8億円と前連結会計年度比26.0％の減少となりました。 売上高（億円） 当期純利益（億円） 一株当たり当期純利益（千円） 第60期 第61期 202.4 13.2 22.9 178.6 6.0 10.4 第58期 第59期 177.3 173.9 １－６．企業集団の主要拠点等並びに使用人の状況 （１）主要な営業所および工場 ①営業所：東京、大阪、名古屋 ②生産拠点：福井、上海、青島、東莞、ベトナム、インドネシア、タイ、バングラデシュ （２）使用人の状況 ①使用人数 【連結】1,075名（前連結会計年度比10.5%減） 【単体】163名（前連結会計年度比1.9%増） ②平均年齢 【連結】37歳 【単体】39歳 １－７．重要な借入先及び借入額 １－８．その他株式会社の現況に関する重要な事項 報告すべき重要な事項はございません。 ２．株式に関する事項 ２－１．上位10名の株主の状況 （１）発行可能株式総数 230,000株 （２）発行済み株式の総数 57,850株 （３）当連結会計年度末の株主数 1名 （４）上位10名の株主 （５）当連結会計年度中に当社役員に対してい職無執行の対価として交付された株式の状況 報告すべき重要な事項はございません。 ３．会社役員に関する事項 ３－１．当社の会社役員に関する事項 ３－２．当事業年度に係る役員の報酬等の総額等 単位：千円 64,200 三菱UFJ銀行 日本政策金融公庫 みずほ銀行 借入残高（億円） 20.7 9.2 5.7 - 64,200 計 報酬等の種類別の額 監査役 計 3人 1人 4人 64,200 - 64,200 - - - - - - 区分 取締役 支給人数 基本報酬 業績連動報酬等 非金銭報酬等 株主名 中村 待朋 持株数 57,850株 持株比率 100% 借入先 氏名 中村 待朋 大隅 勝治 奥野 崇士 中村 香 取締役CFO 監査役 重要な兼職の状況 地位及び担当 代表取締役社⾧ 取締役CMO ４．会計監査人に関する事項 （１）会計監査人の名称 八重洲監査法人 （２）報酬等の額 1,550万円 ５．業務の適正を確保するための体制等の整備に関する事項 ５－１．取締役の職務の執行が法定及び定款に適合することを確保するための体制 ５－２．取締役の職務の執行に係る情報の保存及び管理に関する体制 ５－３．会社の損失の危険の管理に関する規程その他の体制 （１） （２） 緊急時・大規模災害発生時の対応については、事業継続性を含めた有事の管理体制を整備する。 （３） （４） 人事総務部は、全社的なリスクに関するマネジメントを推進する。 ５－４．取締役及び使用人の職務の執行が効率的に行われることを確保するための体制 （１） 機動的な業務執行を可能とするため執行役員制度を採用する。 （２） ５－５．企業集団における業務の適正を確保するための体制 （１） （２） （３） （４） 取締役は、コンプライアンスの確立が経営の根幹であることを深く自覚し、グループ行動指針をは じめとするコンプライアンスに関する諸規程を率先して誠実に遵守する。 取締役の職務の執行に関する情報の適正な記録・保存、情報漏洩・不正使用の防止、及び情報の有 効活用のために、情報に関する諸規程を体系化し、会社の情報の適正な管理体制を整備する。 リスク管理体制の整備に関する基本方針のもと、品質、安全、環境、コンプライアンス、情報、損 益等の主なリスクに対応するための適正な管理体制を整備する。 各部門及び各拠点は、リスクマネジメント教育の実施等により、組織的なリスクマネジメント能力 の向上を図る。 経営環境の変化に対応し、意思決定の迅速化や職務執行等経営の効率化を図るために意思決定基 準・職務権限規程等を整備する。 グループ運営に関する基本方針に基づき、グループ各社から当社への報告体制がグループ各社にお いて整備されることを推進する。 グループ各社の事業特性に応じ、品質、安全、環境、コンプライアンス、情報、損益、大規模災害 等の主なリスクに対応するための体制が整備されることを推進し、グループ各社におけるリスクマ ネジメント体制を構築する。また、当社関係各部門によるグループ各社に対するリスクマネジメン ト教育の実施を促進するとともに、毎月の取締役に対する報告会を通じて、グループ各社のリスク マネジメント体制の実効性確保する。 グループ全体における各社の機能・役割を明確化し、グループ各社の事業特性や規模に適した機 関・組織設計の支援や、グループ内での経営資源の有効活用を図る等、グループ各社の事業への支 援・指導及び連携を促進する。また、グループ各社との意思疎通の円滑化を図り、グループを取り 巻く技術、営業、取引等の諸問題への対応に関する相互理解と協調を促進するために、本部会議や 横軸会議等を随時実施する。 グループとして、経営理念や行動指針を始めとするルールを共有するとともに、グループ各社の事 業の特性に応じた社内規程整備を推進し、コンプライアンス体制を構築する。 （１） （２） ５－７．財務報告の適正性を確保するための体制 （１） 財務報告の適正性を確保するための必要な内部統制体制を整備する。 取締役は、監査役がその職務の執行について生じた費用の請求をした場合には、監査の実効性を担 保するべく適切に対応する。 代表取締役が監査役と定期的会合を持つことにより、監査役監査の環境整備の状況や監査上の重要 課題等について意見交換を行い、相互の意思疎通を図る。 ５－６．監査役の職務の執行について生ずる費用等の処理に係る方針に関する事項及びその他監査役の監 査が実効的に行われることを確保するための体制 １．会社役員の他の会社の業務執行取締役などとの兼職状況の明細 事業報告の３．会社役員に関する事項に記載のとおりであります。 附属明細書（事業報告関係） 自2025年1月1日 至2025年12月31日 （連結計算書類の作成のための基本となる重要な事項に関する注記等） １．連結の範囲に関する事項 （１）連結子会社の数及び主要な連結子会社の名称 連結子会社の数 8社 主要な連結子会社の名称 上海納格西斯商標有限公司、青島納格西斯商標有限公司 東莞納格西斯商標印刷有限公司、上海納格西斯貿易有限公司 ナクシスベトナム株式会社、ナクシスインドネシア株式会社 バングラデシュナクシス株式会社、ナクシスホールディング株式会社 （２）主要な非連結子会社の名称等 主要な非連結子会社の名称 インドナクシス株式会社 連結の範囲から除いた理由 （３）連結子会社の事業年度等に関する事項 ２．持分法の適用に関する事項 （１）持分法を適用した関連会社の数及び主要な会社等の名称 関連会社の数 1社 主要な連結子会社の名称 タイナクシス株式会社 ３．会計方針に関する事項 （１）資産の評価基準及び評価方法 ①有価証券の評価基準及び評価方法 その他有価証券・市場価格のない株式等以外のもの 時価法（評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定） 市場価格のない株式等 移動平均法による原価法 連結注記表 自2025年1月1日 至2025年12月31日 非連結子会社は、小規模であり、総資産、売上高、当期純利益（持分に見合う額）及び利益剰余金 （持分に見合う額）等は、いずれも連結計算書類に重要な影響を及ぼしていないためであります。 連結子会社の決算日は、バングラデシュナクシス株式会社（6月30日）を除き、連結決算日と一致して おります。なお、バングラデシュナクシス株式会社については、連結決算日で本決算に準じた仮決算 を行った計算書類を基礎として連結決算を行っております。ただし、連結決算日との間に生じたバン グラデシュナクシス株式会社との重要な取引については、連結上必要な調整を行っております。 ②デリバティブの評価基準及び評価方法 デリバティブ 時価法 ③棚卸資産の評価基準及び評価方法 製品、原材料、仕掛品 （２）固定資産の減価償却の方法 ① 有形固定資産（リース資産を除く） なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 建物 … 38年 建物付属設備 … 10年～15年 構築物 … 15年 機械装置 … 5年～10年 車両運搬具 … 4年 工具器具備品 … 4年～10年 ② 無形固定資産（リース資産を除く） 定額法を採用しております。 ③ ソフトウェア ④ リース資産 所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産 自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産 （３）引当金の計上基準 ① 貸倒引当金 ②カントリーリスク引当金 ③役員退職慰労金引当金 定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期 間（5年）に基づいております。 売上債権、貸付金等の債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率によ り、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上して おります。 国際税務における追徴課税の支払いに備えるため、過去実績に基づき検討した支払見込み額を計上 しております。 役員の退職慰労金の支出に備えるため、内規に基づく当連結会計年度末における見込額を計上して おります。 月別移動平均法による原価法（貸借対照表価額は収益性の 低下による簿価切下げの方法により算定） 定率法（ただし、1998 年4 月1 日以降に取得した建物（附属設備を除く）並びに2016 年4 月1 日 以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法を採用しております。 リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。なお、リース物 件の所有権が借主に移転すると認められるもの以外のファイナンス・リース取引のうち、リー ス取引開始日が企業会計基準第13 号「リース取引に関する会計基準」の適用初年度開始前の リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。 （４）収益及び費用の計上基準 ※ （５）その他連結計算書類の作成のための基本となる重要な事項 ①外貨建資産及び負債等の本邦通貨への換算方法 外貨建資産及び負債は、決算日時点の為替レートで換算しております。 ②退職給付に係る会計処理の方法 （収益認識に関する注記） １．収益を理解するための基礎となる情報 （会計上の見積りに関する注記） 繰延税金資産 56百万円 繰延税金負債 255百万円 （連結貸借対照表に関する注記） １．担保に供している資産及び担保に関わる債務 （１）担保に供している資産 土地 327百万円 建物 75百万円 （２）担保に係る債務 短期借入金 1,094百万円 一年内返済⾧期借入金 791百万円 ２．有形固定資産の減価償却累計額 △2,732百万円 （連結株主資本等変動計算書に関する注記） １．当連結会計年度末の発行済株式の種類及び総数 （１）普通株式 57,850株 （金融商品に関する注記） １．金融商品の状況に関する事項 借入金の使途は、運転資金(主として短期)及び設備投資資金(⾧期)であります。 デリバティブは為替リスク管理規程に従い，実需の範囲で行うこととしております。 前記「３．会計方針に関する事項」の「（４）収益及び費用の計上基準」に記載の通りであります。 会計上の見積りにより当連結会計年度に係る連結計算書類にその額を計上した項目であって、翌連結会計 年度に係る連結計算書類に重要な影響を及ぼす可能性のあるものは、次の通りです。 当社グループは、資金運用については短期的な預金等に限定し、銀行等金融機関からの借入により資 金を調達しております。受取手形及び売掛金に係る顧客の信用リスクは、与信管理規程に沿ってリス ク低減を図っております。 退職給付に係る負債は、従業員の退職給付に備えるため、当連結会計年度末における見込額を計上 しております。 商品又は製品の販売に係る収益は、主に卸売又は製造等による販売であり、顧客との販売契約に基 づいて商品又は製品を引き渡す履行義務を負っております。当該履行義務は、商品又は製品を引き渡 す一時点において、顧客が当該商品又は製品に対する支配を獲得して充足されると判断し、引渡時点 で収益を認識しております。 当社は、アパレル副資材の企画製造販売を行っております。このような商品及び製品の販売につい ては、出荷から納品までの期間が数日間であるため出荷時点で収益を認識しております。 ２．金融商品の時価等に関する事項 単位：百万円 ※負債に計上されているものについては、（ ）で示しております。 （注）時価の算定に用いた評価技法及びインプットの説明 レベル1 の時価： レベル2 の時価： レベル3 の時価： 重要な観察できないインプットを使用して算定した時価 ⾧期借入金 デリバティブ取引 （１株当たり情報に関する注記） １株当たり純資産額 66,250円83銭 １株当たり当期純利益 16,931円32銭 （重要な後発事象に関する注記） 報告すべき重要な後発事象はございません。 2025年12月31日（当期の連結決算日）における連結貸借対照表計上額、時価及びこれらの差額につい ては、次のとおりであります。また、現金は注記を省略しており、預金及び受取手形、売掛金、支払 手形及び買掛金、短期借入金は短期間で決済されるため時価が帳簿価額に近似することから、注記を 省略しております。 (2,108) 差額 連結貸借対照表 時価（※） 時価の算定に重要な影響を与えるインプットを複数使用している場合には、それらのインプットが それぞれ属するレベルのうち、時価の算定における優先順位が最も低いレベルに時価を分類してお ります。 為替予約の時価は、為替レート等の観察可能なインプットを用いて割引現在価値法により算定してお り、レベル2の時価に分類しております。 これらの時価は、元利金の合計額と、当該債務の残存期間及び信用リスクを加味した利率を基に、割 引現在価値法により算定しており、レベル2 の時価に分類しております。 67 金融商品の時価を、時価の算定に用いたインプットの観察可能性及び重要性に応じて、以下の3つのレ ベルに分類しております。 レベル1 のインプット以外の直接又は間接的に観察可能なインプットを用いて算定 した時価 同一の資産又は負債の活発な市場における（無調整の）相場価格により算定した時 価 (2,041) 376 - （１）⾧期借入金 （２）デリバティブ取引 376